気になる費用の疑問を解決しましょう

「悪いところは治したいけど、一体いくらかかるの?」と、治療費のことは誰もが気になるところです。こちらでは、矯正費用や医療費控除などについてご紹介していきます。

矯正費用

費用は全て税抜き表記です。

検査料
乳歯・混合歯列(小児) 模型制作・レントゲン3枚・口腔内写真・顔面写真・
診断料

45,000円

永久歯列(成人)

模型制作・レントゲン5枚・口腔内写真・顔面写真・
口腔内診査
※顎運動・診断料
※シロナソ(咬み合わせを精査する機器)

59,000円

基本施術料(装置装着料)
乳歯・混合歯列
(小児)
※Bの装置料金が追加されます。3~8万円程度です。

100,000円

永久歯列
(成人)
※Aの装置料金が追加されます。

300,000円

動的装置料(かみあわせ、歯並びを変えるための装置)
A マルチブラケット メタル

300,000円

セラミック

400,000円

リンガル

500,000円

インビザライン

740,000円

B セクショナルアーチ

50,000円

リンガルアーチ

30,000円

ホールディングアーチ

30,000円

パラタルアーチ

30,000円

ポーター

30,000円

クワードへリックス

30,000円

チンキャップ

40,000円

ヘッドギアー

60,000円

フェイスマスク

60,000円

バイオネーター

80,000円

エキスパンションスクリュー

30,000円

保定装置
乳歯・混合歯列(小児)

15,000円

永久歯列(成人)

80,000円

口腔衛生指導料
装置装着前の歯磨き指導、フッ素塗布とフッ素洗口指導

5,500円

月極処置料(定期検診料)
通常

5,000円

リンガルの場合

8,000円

インビザラインの場合

0~5,000円

口腔筋機能療法
1回目

10,000円

2回目以降

3,000円

健康保険の適用について

当院では、通常の装置を用いた矯正治療だけでは改善が見込めない症状に対し、手術を用いる外科矯正治療を行っています。通常の矯正治療では、保険は適用できませんが、自立支援医療(更生・育成医療)指定医院・顎口腔機能診断施設基準届出医療機関で外科矯正治療を行う場合には、健康保険が適用されます。

[自立支援医療(更生・育成医療)指定医院とは?]

  • 更生・育成医療を行うために必要な設備および体制を有している
  • それぞれの医療の種類における専門科目について、適切な医療機関における研究従事年数が(歯科では)5年以上ある
  • 研究態様と口蓋裂の歯科矯正の臨床内容とに関連が認められる
  • 歯科矯正を標榜している
  • 関係学会(日本矯正歯科学会および日本口蓋裂学会)に加入している
治療費の目安について

保険適用となる場合の治療費は、術前術後の矯正治療と、入院・手術費を合計して50~60万円程度が目安です。なお健康保険が適用できない場合は、費用は100万円以上かかってしまうこともあります。当院は、自立支援医療(更生・育成医療)指定医院・顎口腔機能診断施設基準届出医療機関ですので、安心して外科矯正治療をお受けいただけます。

医療費控除とは

比較的高額な費用がかかるのがインプラント治療や矯正治療ですが、基本的に健康保険は適用されません。しかし、少しでも治療費の負担を軽減したい……という場合に対応できる制度として、「医療費控除」があります。

医療費控除とは、本人または生計をともにするご家族が支払った医療費が、1年間(1月1日~12月31日)で10万円(その年の所得金額の合計が200万円未満の人はその5%)を超えた場合に、所得控除が受けられる制度です。なお、医療機関に通うために公共の交通機関を利用した場合の交通費は控除の対象になりますが、マイカーを利用した場合のガソリン代や駐車場代は対象外となります。

医療費控除の対象
  • 一般的に使用されている歯科素材を用いた歯科治療
  • 発育段階にあるこどもの成長を阻害しないために行う、不正咬合の歯列矯正
    ※審美性向上のための歯列矯正は対象外
  • 通院した際の、つき添い人の交通費
歯科ローン利用の場合

歯科ローンでは、患者さんが支払うべき治療費を、信販会社が立て替え払いをしています。したがって、歯科ローンが契約成立した年の医療費が控除の対象となります。なお、歯科ローンを利用した場合には手元に歯科医院からの領収証がないことがほとんどですので、医療費控除の手続きの際には、歯科ローン契約書の写しや信販会社の領収証をご用意ください。
※金利および手数料相当分は、医療費控除の対象となりません。

手続きのご案内

医療費控除を受けるには確定申告をする必要があります。毎年2月16日から3月15日までの間に、確定申告において還付の手続きをしてください。確定申告時には下記の書類などを税務署に提出します。なお、申告は過去5年間までさかのぼることができます。

  • 医療費控除に関する事項を記した確定申告書
  • 医療費・交通費支出の証明書類(領収書や利用した交通機関のメモなど)
  • 還付金を受け取る口座番号(本人名義)
  • 印鑑
  • 源泉徴収票の原本(給与所得がある場合)
医療費控除の計算式

※1  医療費控除額の上限は200万円です。
※2  審美歯科治療など控除対象外のものもございます。事前にご確認ください。
※3  生命保険などで支給される入院給付金、健康保険などで支給される医療費・家族療養費、出産育児一時金など。
※4  その年の所得金額の合計額が200万円未満の人はその5%の金額。

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